基本的なビジネスマナー【職場への結婚報告はどうすればいいの？】
女性が圧倒的に多いパラリーガルというお仕事。
社会は男女平等になってきているとはいえ、
結婚や妊娠・出産によってライフスタイルが大きく変わってしまうのは
依然として男性よりも女性のほうが圧倒的に多いですよね。
特に出産については、男性が代わることができない以上、
どうしても女性の方に負担がいってしまいがち。
そうすると、結婚や妊娠・出産というライフイベントも
女性の方がお仕事に大きく影響してしまいます。
この「結婚」や「妊娠・出産」という人生の一大イベント。
たとえ本人たちにとっては喜ばしい出来事であっても
しっかりとマナーを守らなくては職場に迷惑がかかってしまい、
気がついたら自分のせいで職場環境がギスギスしてしまっていた
なんてことも少なくありません。
しかし、しっかりとビジネスマナーさえ守れば、
少なくとも、圧倒的に女性が多い法律事務所においては、
快く受け入れてもらえること間違いありません。
※参考：出産・育児・介護【パラリーガル（法律事務）はワークライフバランスのとれる仕事】
※参考：未婚・既婚や子供の有無、パラリーガルの就職・転職に影響する？
そこで、結婚や妊娠・出産を報告する際の
ビジネスマナーについて一緒に見て参りましょう。
まとめては長くなりすぎるので、
今回は「結婚」、次回は「妊娠・出産」について
書いていきたいと思います。
なお、結婚の予定について面接時に
聞かれた場合の対応については
「「結婚や出産のご予定は？」の問いはこう乗り切ろう！」
上記コラムをご参照ください。
｜弁護士の先生や先輩には必ず報告を
日頃からお世話になっている弁護士や先輩に対しては、
必ず結婚の報告をしましょう。
仮に、すでに皆が結婚を知っているような場合であっても、
正式に報告するのが社会人としての礼儀です。
また、結婚式に招待しない場合であっても、
必ず結婚の報告はしましょう。
報告の順番ですが、基本的に、職場の誰よりも先に
弁護士や上司である先輩に報告するのがマナーです。
出来る限り、同僚に話すより先に報告しましょう。
｜結婚報告はメールでも大丈夫？
正式に報告すべきといっても、
弁護士の先生は大変忙しいため、
時間がとれないという場合も少なくありません。
そのような場合は、
メールで報告しても差し支えありません。
｜どのタイミングで報告するのがいいの？
結婚式に相手を招待する場合とそれ以外の場合とで、
報告のタイミングが異なります。
結婚式に相手を招待する場合は、
結婚式の日時が確定した時に報告しましょう。
結婚式を開かない場合や、相手を招待しない場合は、
入籍の時期を見計らって報告をします。
｜何を報告すればいいの？
結婚報告の内容としては、
- 結婚する旨（いつ）
- 相手の簡単な紹介
- 結婚式に招待する場合は、
「○月○日に結婚式を開催する予定です。
ご予定に差し支えなければ、是非ともご出席いただきたいのですが、
いかがでしょうか。」旨の打診。
- 結婚式に招待しない場合は、
「身内だけのささやかな式にする予定です。」旨。
※本当は呼びたかったけど仕方なく呼べなかったと匂わせることがポイントです。
- 結婚式自体を開かない場合は、
「結婚式は今のところ考えておりません。」旨。
- 他の人への報告をどうするか
同僚等への報告はどのように行うのが良いかをしっかり確認しておきましょう。
- 今後の仕事について
弁護士や先輩の一番の関心事は、結婚を契機にどのような働き方をするかということです。
このまま働き続けるのか、それとも結婚を機に退職するのか、
場合によっては、正社員からアルバイトになるなどの選択肢もあり得ます。
また、一時的に新婚旅行等で休みを取得するのか等も伝えます。
結婚というとても素敵な人生の一大イベント。
職場の人たちにも祝福してもらえるように、
しっかりとビジネスマナーを守りましょうね！
===================================================
｜無料説明会のご案内【PR】
法律事務所への就職・転職や、
パラリーガルに関する様々なことについて、
無料説明会を実施致しております（要予約）。
説明会では、以下のようなことを
詳しくお話しさせていただいております。
- パラリーガルの具体的な仕事内容
- パラリーガルの適性診断
- 失敗しない法律事務所の選び方
- 法律事務所へ効率的に就職するためのノウハウ
- パラリーガル認定資格講座の詳細
- その他ご希望に応じて聞きたいこと
ＡＧ法律アカデミー
最新記事 by ＡＧ法律アカデミー (全て見る)
- O.Rさん ≫ 東京都内法律事務所 - 2024年9月29日
- T.Rさん ≫ 横浜市内法律事務所 - 2024年9月29日
- T.Eさん ≫ 名古屋市内法律事務所 - 2024年9月29日
